任天堂は本日、平成20年3月期決算短針を発表しました。創業以来初の売上高1兆円越えを達成するなど、業績は過去最高を記録しました。

　売上高は1兆6724億2300万円（前年同期比73％増）、営業利益は4872億2000万円（同115.6％増）、経常利益は4408億700万円（同52.6％増）、当期純利益は2573億4200万円（同47.7％増）となりました。
　業績はほぼ1月発表の予想通りでしたが、為替差損が923億円ほど計上されているため、営業利益の伸びに比べて、経常利益や純利益の増加率が抑えられる結果となりました。

　2007年度は、前半は景気の回復が緩やかに進みましたが、後半は米国のサブプライムローン問題や円高ドル安など、任天堂のように海外での売上比率が高い企業にとっては逆風が吹きました。しかし、ゲーム業界は携帯型・据置型ともに普及が進んだほか、ゲーム人口の拡大など、ゲーム市場は更なる成長遂げました。
　こうした状況において任天堂は、2006年末に発売した「Wii」の普及を順調に進めたほか、WiiウェアやWiiチャンネルなどの新規サービスの開始、ソフトウェアでも「大乱闘スマッシュブラザーズX」や「スーパーマリオギャラクシー」などが全世界で好調な売り上げを記録しました。
　また、3年目を迎えたニンテンドーDSは特に海外で引き続き好調で、脳トレシリーズなどのソフトウェアの販売も好調でした。

　地域別の売上高は、日本では3244億4900万円、南北アメリカでは6610億5600万円、欧州では6204億5100万円、その他地域では664億6600万円で、海外での売上高合計は1兆3479億7400万円、売上高に占める海外比率は80.6％（前年同期は66.5％）です。
　日本での売り上げはほぼ横ばいで推移しましたが、南北アメリカで約2倍、欧州で約3倍という大きな成長を遂げました。

　セグメント別の売上高は、携帯型ゲーム機本体が4672億2600万円、据置型ゲーム機本体が4993億4600万円、携帯型ゲーム機ソフトウェアが3327億5600万円、据置型ゲーム機ソフトウェアが2478億300万円、ロイヤリティ収入・コンテンツ収入が115億20000万円、トランプ・かるた等が36億2900万円です。
　いずれも成長していますが、特に据置型ゲーム機本体・ソフトウェア売上の増加が著しく、Wiiの好調さを表しています。

　なお、平成21年3月期の通期業績予想は、売上高が1兆8000億円、営業利益が5300億円、経常利益が5500億円、当期純利益が3250億円となっています。想定為替レートは、最近の円高ドル安傾向を反映して1ドル＝100円、1ユーロ＝155円としています。
　ほか、営業利益が予想を上回る水準になったため、通期の配当額が1260円（前回予想比＋70円）への上方修正を発表しました。

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